水道直結式スプリンクラーとは?特徴やメリット・デメリットを解説

水道直結式スプリンクラー

「水道直結式スプリンクラーって聞くけど、実際どんなものなんだろう」

「うちの施設に設置できるものなのだろうか」

そう感じている方もいるのではないでしょうか。

スプリンクラーは高額な設備というイメージがあり、小規模な福祉施設や診療所では導入にハードルを感じやすいものです。

水道直結式スプリンクラーとは、建物の給水管に直接つなぎ、水道水を消火用水として利用する方式です。必要な水圧・水量を確保できれば、専用の受水槽や加圧ポンプを省けるため、省スペースで設備費・工事費を抑えやすいのが大きな特徴です。

そこで、この記事では、横浜市で60年以上、消防設備の点検・工事を手がけてきた東宝企業株式会社が、水道直結式スプリンクラーの特徴からメリット・デメリットまでわかりやすく解説します。

この記事でわかること

  • 水道直結式スプリンクラーは、ポンプ・水槽不要で既設の水道に直結する仕組み
  • 設置できるのは、グループホームや一定の有床診療所など基準面積1,000㎡以下の施設
  • 大がかりな水源設備の工事が省けるため、費用を抑えやすい
東宝企業株式会社が「任せて安心」な理由

・創業昭和36年・60年以上「消防設備点検・施工一筋」
・消防設備点検から工事まで「自社一貫体制」
・各メーカーに対応・現場に最適な提案が可能
・地域(横浜市をメインに首都圏対応)密着でスピード対応

<目次>

水道直結式スプリンクラーとは

水道に直結

水道直結式スプリンクラーは、「特定施設水道連結型スプリンクラー設備」の一つの方式です。

特定施設水道連結型スプリンクラー設備とは、水道水を利用して消火する小規模施設向けのスプリンクラー設備で、水道に直接つなぐ方式のほか、受水槽やポンプを使う方式もあります。

このうち、建物の給水管に直接つなぐ方式が「水道直結式スプリンクラー」です。必要な水圧・水量を確保できれば、専用の受水槽や加圧ポンプを省けるため、省スペースで設備費・工事費を抑えやすいのが特徴です。

本記事では、特定施設水道連結型スプリンクラー設備のうち、この「水道直結式スプリンクラー設備」を中心に解説します。

特定施設水道連結型スプリンクラー設備には、直結式のほか、受水槽やポンプを使用する構成などもあります。 

  • 一筆書き配管の湿式方式(直結式)
  • 乾式方式(直結式)
  • 水槽付ポンプユニットの湿式方式(受水槽式)
  • 水槽付ポンプユニット併用型乾式方式(受水槽式)
  • 【新設置基準】水道連結型小形ポンプ併用の乾式方式
給水方法湿式乾式
水道直結式配管内に通常時から水がある通常時は配管内を水で満たさず、火災時に充水する
受水槽式受水槽などを使い、配管内に水がある受水槽などを使い、通常時は配管内を水で満たさない

詳細は、水防協サイトをご覧ください。

なお、「特定施設水道連結型スプリンクラー設備」は消防法施行令で使われている法令上の名称です。

このうち厚労省通知では、水道法上の給水装置に直結する範囲を「水道直結式スプリンクラー設備」と定義しています。

平成19年の消防法令の改正により、小規模な社会福祉施設について特定施設水道連結型スプリンクラー設備の設置が認められました。

参考:厚生労働省|消防法施行令等の改正に伴う特定施設水道連結型スプリンクラー設備の運用について

水道直結式スプリンクラーの特徴

水道直結式スプリンクラーの最大の特徴は、建物の給水管にスプリンクラー設備を直結し、水道の水を消火に利用する点です。 

水道の水圧・水量で必要な性能を確保できる場合は、専用の受水槽や加圧ポンプを省けます。設備がシンプルなため、置き場所や工事の負担を抑えやすいのが利点です。

必要な水圧・水量が得られない場合には、受水槽や増圧ポンプなどが必要になることもあります。

火災時には、スプリンクラーヘッドの感熱部が熱を受けて作動し、自動的に放水します。

水道直結式スプリンクラーの対象施設

グループホーム

対象は主に、入所者や入院患者がいる小規模(基準面積1,000㎡未満)の福祉施設・医療施設です。自力での避難が難しい方が利用する施設が中心になります。

  • グループホーム(高齢者・障害者)
  • 一定の有床診療所・入院設備のある病院

設置できるかどうかは、施設の用途や基準面積、建物の構造、水道の水圧・水量などによって異なります。そのため、実際の設置可否は消防署や専門業者への確認が必要です。

参考:消防庁|特定施設水道連結型スプリンクラー設備に係る運用について(消防予第390号)

グループホームのスプリンクラー設置については、別記事「グループホームのスプリンクラー設置義務」でも解説しているため、あわせてご覧ください。

通常のスプリンクラーと水道直結式スプリンクラーの違い

スプリンクラー方式の違い

通常のポンプ式スプリンクラーと水道直結式は、水源や設備面が違います。

おもな違いを表で整理します。

項目一般的なポンプ式スプリンクラー水道直結式
水源専用の水源を設ける水道を利用
加圧ポンプ使用する水圧・水量が足りれば省ける
設備水槽やポンプなどが必要条件を満たせば設備を簡素化できる
主な用途比較的規模の大きな施設など小規模な対象施設

一般的なポンプ式との大きな違いは、必要な水圧・水量をどのように確保するかです。

水道直結式は、水道の給水能力で必要な性能を確保できれば、専用の受水槽や加圧ポンプを省けます。

ただし、水圧・水量が不足する場合は、増圧ポンプや受水槽などが必要になることがあります。

そのため、水道直結式スプリンクラーは、設備を簡素化し、設置スペースや工事の負担を抑えやすいのが特徴です。

また、一般的なスプリンクラーより低圧・小水量で放水する設計となっています。

水道直結式スプリンクラーのメリットと費用を抑えやすい理由

費用を抑えやすい理由

水道直結式スプリンクラーは、水道の水圧・水量で必要な性能を確保できれば、専用の受水槽や加圧ポンプを省けるため、設備費や工事費を抑えやすくなる点がメリットです。

ただし、費用は施設の広さやヘッド数、給水管の口径、水圧・水量などによって異なります。給水能力が不足すれば、給水管の増径や増圧ポンプ、受水槽が必要になる場合もあります。 

そのため、実際の費用は建物ごとの調査・見積もりで確認する必要があります。

水道直結式スプリンクラーのデメリットと注意点

水道直結式スプリンクラーのデメリット・注意点

水道直結式スプリンクラーを導入する前に知っておきたい注意点を説明します。

放水量・水圧の制約

水道直結式は水道の水をそのまま使うため、放水量は通常のスプリンクラーより控えめです。あくまで初期消火を目的とした設備になります。

  • 水道が断水したときは正常な効果が得られない 
  • 水道の水圧が低い地域・建物では放水が弱くなる場合がある
  • 水圧が足りないときは補助の装置が必要になることもある

火が小さいうちに消し、避難の時間をかせぐための設備だと理解しておきましょう。

対象・設置場所の制約

水道直結式スプリンクラーを設置できるのは、基準面積が1,000平方メートル未満の小規模な施設に限られます。

自分の施設に設置できるかは、水道の状況を含めた現地調査で判断します。迷ったら、まず専門業者に相談しましょう。

水道直結式スプリンクラーに関するよくある質問

水道直結式スプリンクラーは既存の建物にも後付けできますか?

はい、後付けできます。

既設の水道を利用するため、大がかりな水源工事が不要で、運用中の施設にも比較的取り入れられる設備です。

ただし、水道の能力や配管の状況で工事内容は変わるため、事前の現地調査が必要になります。

水道直結式スプリンクラーに点検は必要ですか?どのくらいの頻度ですか?

点検は必要です。消防用設備として、半年ごとの機器点検と、1年ごとの総合点検が求められます。

グループホームなどの特定防火対象物では、 年に1回、点検結果を消防機関へ報告する義務があります。

スプリンクラーを導入する際は、設置後の点検まで任せられる業者を選ぶとスムーズでしょう。

水道直結式スプリンクラーは断水したときも作動しますか?

作動しません。水道直結式は水道を利用するため、断水や水圧低下が起きると、十分な性能を発揮できない場合があります。

設置前には、必要な水圧・水量を確保できるか確認することが重要です。 

水道直結式スプリンクラーは費用を抑えたい小規模施設の選択肢|まずは無料相談から

水道直結式スプリンクラーは、水道の水圧・水量で必要な性能を確保できれば、専用の受水槽や加圧ポンプを省ける設備です。

設備をシンプルにできるため、一般的なポンプ式より工事や費用の負担を抑えやすい一方、設置には水圧・水量や施設用途などの条件があります。 

自施設に設置できるかは、建物と給水状況を確認したうえで判断しましょう。

「自分の施設に設置できるか」「いくらかかるか」を知るには、現地調査つきの見積もりが確実です。

横浜市で60年以上の実績をもつ東宝企業株式会社が、対象の確認からご相談をお受けします。

【この記事を書いた人】

東宝企業株式会社
創業昭和36年、横浜市を拠点に60年以上、消防設備の点検・施工を一筋で手がける専門会社です。

消防設備点検から工事まで自社一貫体制で対応し、各メーカーの設備に対応。

首都圏で地域密着のスピード対応をしています。

東宝企業株式会社に任せて安心な理由

・昭和36年創業、60年以上の実績消防設備点検
・非常用発電設備の導入から施工まで自社一貫対応
・横浜市を中心とした首都圏の地域密着型
・各メーカー設備に対応した最適な提案が可能
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